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妊娠中の皆様へ 新型コロナウイルスワクチンの3回目接種をお勧めします~オミクロン株、その亜種を見据えて~

現在、世界中で感染を広げている新型コロナウイルス感染症のオミクロン株ですが、本日はこのオミクロン株に対して新型コロナウイルスワクチンの3回目接種がどの程度有効なのかご案内していきたいと思います。

まず新型コロナウイルス感染症への対応は大きく分けると感染予防と感染後の治療の2つに分けられます。
新型コロナウイルス感染症に対して有効な感染予防策はワクチン接種であり、治療については解熱剤などの対症療法、重症化リスクがある場合は中和抗体や経口の抗ウイルス薬の投与を行います。ただ、妊娠中の方の治療に関しては疫学的調査や実際に使用した報告が少ないなどの理由で制限が生じる可能性があります。そうなるとワクチン接種による感染予防が非常に重要になってきます。

現在の日本の新型コロナウイルス感染症はオミクロン株が中心となっています。過去の変異株に比べ、感染力や重症化、ワクチンの予防効果等に違いが出てきています。日本でのオミクロン株の発生は令和3年11月30日で、2か月半ほど経過していますが、日本より早くオミクロン株がまん延した欧米等のデータを含めて考察していきます。

オミクロン株の特徴(CDC・英国健康安全保障庁の調査結果)
感染力:デルタ株に比べ、感染力が最大3倍強い
重症化:入院リスクはデルタ株に比べ、約3分の1
後遺症:疲労感や息苦しさ、筋力低下等の症状が長く続く後遺症は軽症例でも少なくない
ワクチンの効果:
 発症予防(感染予防):
ファイザー、モデルナ製ワクチンの2回目接種から20週間たった段階では、オミクロン株に対するワクチンの有効性は10%前後、約60%かそれ以上保たれたデルタ株に比べ感染予防効果は大幅に減少。3回目接種を行った2~4週間後の段階では効果は65~75%ほどに上昇し、10週間以上経った段階では50%ほどに減少。
 入院予防(重症化予防):
ファイザー、モデルナ製ワクチンの2回目接種した人の入院予防効果は、当初で81%、半年経過すると57%。3回目接種を行った2週間後の段階では90%に上昇。メーカーを問わず2回目接種から25週以降で59%、3回目接種から2週以降で95%。

以上より考察すると
重症化率は低いが、感染力は強く軽症例でも後遺症は少なくないという事がわかります。
現在でも妊娠後期は重症化しやすいとされていることから、感染予防の効果を維持するためにも新型コロナウイルスワクチン接種の3回目を受けることをお勧めします。

海外ではオミクロン株の亜種「BA.2」(日本で流行しているのは「BA.1」)が中心となってきてるところもあります。ステルス・オミクロンとも呼ばれています。
今後日本でも拡大する可能性があるため、わずかですが情報提供いたします。

ステルス・オミクロン株の特徴(デンマーク・イギリスの研究機関の調査結果)
感染力:従来型のオミクロン株BA.1と比べ、感染力が2倍以上強い
重症化:従来型のオミクロン株BA.1と比べ、重症化率に大きな差はない
ワクチンの効果:
 発症予防効果:比較的少数の症例によると、ワクチンの発症予防効果は2回接種後半年以上経過した時点でBA.2では13%(BA.1では9%)、3回接種後2週間の時点でBA.2では70%(BA.1では63%)。

以上より考察すると
ステルス・オミクロン株BA.2についても新型コロナウイルスワクチンの3回目接種の効果が従来型と同程度あることがわかります。

余談ですが、3回目接種の有効性がオミクロン株では早く低下する可能性があり、4回目以降の接種について検討の必要性を指摘する声が上がっています。そのことに対してWHOは2022年1月11日に「元のワクチンの組成のまま追加接種を繰り返す戦略が、適切で持続可能とは思えない」とする声明を発表しています。
その後ファイザー社、モデルナ社ともオミクロン株に対応するワクチンの臨床試験を始めたと発表がありました。
早期に新しいワクチンが開発されることを願うばかりです。

2022-02-18 08:18:00

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子宮頸がんワクチン(HPVワクチン)の積極的勧奨の再開について

11月26日に厚生労働省よりHPVワクチンの積極的勧奨について令和4年4月から順次開始していくとの通知が出されました。

1.子宮頸がんワクチンのこれまでの経緯について
子宮頸がんワクチンは2013年4月に原則無料の定期接種に追加されましたが、接種後に体の広範囲に痛みが広がるなどの「多様な症状」が多数報告されたことで、同年6月に自治体が対象者に通知して接種を呼びかける「積極的勧奨」が差し控えられました。その後、ワクチン接種の呼びかけは再開されず、定期接種となる前に70%以上あった接種率は1%を切る状況になっています。
今年に入り、厚生労働省の専門家による検討部会は子宮頸がんワクチンの積極的勧奨を再開についての議論を始め、10月、11月の検討部会ではワクチン接種後に生じた症状に苦しむ方への支援やワクチンに関する情報提供の進め方、ワクチンの安全性と有効性に関するデータなどが示されました。ワクチンの安全性と有効性について特段の懸念が認められないことから、子宮頸がんワクチンの積極的勧奨を全会一致で決定したという流れになります。

2.子宮頸がんについて
a.子宮頸がんの現状は
子宮頸部という子宮の出口に近い部分にできる癌です。

20歳代より増加し、若い世代の女性のがんの多くを占めます。
近年、日本では徐々に増えてきており、年間約11000人が罹患し、約2800人が亡くなっています。30歳代までにがんの治療で子宮を失い、妊娠できなくなる方が毎年約1200人ほどいます。
子宮頸がんの死亡率の増加は加速しています。(肝臓、胃、大腸、肺がんは低下、乳がんも増加が止まってきているにもかかわらず)
しかし、子宮頸がんは早期に発見し治療を受ければ、命を落とさずに治すことができます。
ただ段階によって治療は異なり、子宮頸部を切り取ったり、子宮を切除する場合もあり、妊娠しても早産リスクが高くなったり、妊娠できなくなったり、その他生活に大きな支障を生じる場合があります。

b.子宮頸がんの原因は
子宮頸がんの原因のほとんどはHPV(ヒトパピローマウイルス)というウイルスです。
HPVは性的接触の経験があれば、誰でも何度でも感染する可能性がある、ありふれたウイルスです。200種類以上のタイプがあり、子宮頸がんの原因になるタイプが少なくとも15種類はあることがわかっています。

c.HPVに感染し、子宮頸がんになるまで
HPVに感染してもすぐにがんになるわけではなく、いくつかの段階を経ていきます。

d.現時点で子宮頸がんに対してできることは
HPVに感染しないようにすること+前がん病変や子宮頸がんを早期に発見し治療すること
つまりHPVの感染を予防する子宮頸がんワクチンの接種+子宮頸がん検診が重要です。

今回のトピックスは子宮頸がんワクチン積極的勧奨再開が中心ですので、以後は子宮頸がんワクチンに関して述べていきます。

3.子宮頸がんワクチンについて
a.子宮頸がんワクチンの効果は
現在定期接種できるHPVワクチンは、2価ワクチンと4価ワクチンの2種類があります。2価ワクチンは子宮頸がんの主要な原因となるHPV16・18型に対するワクチンであり、一方4価ワクチンはHPV16・18型および尖圭コンジローマの原因となるHPV6・11型の4つの型に対するワクチンです。どちらも6か月の間に3回の筋肉注射が必要です。
3回接種することで子宮頸がんの原因のHPV16・18型の感染をブロックし、子宮頸がんを50~70%ブロックします(感染前であれば)。そして少なくとも10年以上は抗体が感染を予防し続けます。

b.子宮頸がんワクチンのリスクは
子宮頸がんワクチン接種後に多くの方に接種部位の痛み、腫れ、赤み等が起こることがあります。
また稀ですが、重いアレルギー症状、神経症状の発生、積極的勧奨を控える要因となった多様な症状の報告もあります。子宮頸がんワクチンが原因となったものかどうか不明なものを含め、重篤な症状の報告は1万人中約5人です。

c.子宮頸がんワクチン後の健康被害に対する対応について
現在、接種後に何らかの症状が現れた方のための診療相談窓口が全国で90の医療機関(令和2年1月6日現在)に設置され、全ての都道府県に整備されています。
https://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkakukansenshou28/medical_institution/dl/kyoyroku.pdf)。これらの協力医療機関においては窓口診療科・担当者が定められおり、関連する診療科間の連携がはかられ、さらに必要に応じて慢性痛や多様な症状の診療の専門医のいるさらなる高次拠点施設への紹介体制もすでに整備されています。
また健康被害が生じた場合は医療費、障害年金等の給付が受けられる救済制度もあります。こちらは市区町村の予防接種担当部門にお問い合わせください。

d.子宮頸がんワクチンを接種するかどうか
どんなワクチンでも効果とリスクの両方があり、効果がリスクをはるかに上回る場合に推奨されます。子宮頸がんワクチンが国際的に広く推奨されています。それは社会全体における効果がリスクをはるかに上回るという科学的根拠に基づいているからです。
正しい知識を共有し、接種をするか否かを1人1人自らが選択することが重要です。
参考までに
厚生労働省HP「HPVワクチンの接種を検討しているお子様と保護者の方へ
厚生労働省HP「HPVワクチンを受けるお子様と保護者の方へ

現在子宮頸がんワクチンの定期接種対象は小学6年から高校1年相当の女子ですが、勧奨が中止されていた8年余りの間に接種機会を逃した人たちに公費で接種する救済策も、設ける方向で検討されるようです。今後の発表や報道に注目です。また新しい情報が出てきましたら当院のトピックスでお知らせしたいと思います。
なお、当院は現在、立川市の子宮頸がんワクチン(HPVワクチン)の接種実施医療機関となっておりますので、接種希望の方はご相談いただければと思います。よろしくお願いいたします。

2021-12-03 16:57:00

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令和3年度のインフルエンザワクチン接種について

対象:令和2年1月以降に当院受診歴のある、20歳以上の女性(接種時に)
料金:3,700円(税込み)
受付方法:電話予約制(月~木10時~12時、14時~16時に電話にて予約をお願いします)
予約受付開始:10月12日(火)10時より
ワクチン接種開始:10月18日(月)より

昨年はワクチン不足でご迷惑をお掛けしました。
本年度は昨年度と比べ3割ほど供給量が減るため、ワクチン不足が予想されております。
当院が女性のかかりつけ医の役割を担う産婦人科であることを踏まえ、上記内容とさせていただきました。
予約に関してはワクチンが実際に納入された分のみ適宜予約を受け付けます。
納入は不定期に数回に分かれる可能性が高いため、入荷した段階でホームページでお知らせいたします。
ご迷惑をお掛けしますが、何卒よろしくお願いいたします。

2021-10-08 12:28:55

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妊婦さんへの新型コロナウイルス(メッセンジャーRNA)ワクチン接種について(7月12日のトピックスからの更新を含めて)

8月14日に日本産科婦人科学会、9月3日に厚生労働省より、妊婦の方への新型コロナウイルス(メッセンジャーRNA(以下mRNA))ワクチン接種に関しての情報が更新されました。
ここ最近は前回のトピックス作成時(令和3年7月12日)と状況が異なってきましたので、情報更新をいたします。
 
まず学会や厚生労働省が伝えたいことは
(1)妊娠時期にかかわらず、mRNAワクチン接種を推奨すること
(2)妊婦の夫やパートナーのmRNAワクチン接種を推奨すること
の2点です。
 
その他、前回からの変更としては
前回:器官形成期(妊娠12週まで)はmRNAワクチン接種を避ける
今回:時期を問わずmRNAワクチン接種を推奨する
となっています。
 
mRNAワクチン接種を推奨する理由をQ&A形式でご紹介します。
 
1)妊娠中にmRNAワクチンを接種を推奨する理由は?
→mRNAワクチンを接種した妊婦さんは接種していない妊婦さんより感染のリスクが低いことが報告されています。また、アメリカ疾病対策センター(CDC)もワクチン接種を強く推奨しています。
妊娠中に新型コロナウイルスに感染すると、妊娠時以外のリスクに加え、特に妊娠後期では重症化しやすく、早産となるリスクが高まるといわれています。(実際に起こりうることとしては、重症化した場合に新型コロナウイルス感染症に対応できる産科のある病院を探すのは困難ということです。早産の可能性があり、新生児集中治療室がある病院となればさらに病院探しは困難となると思われます。)
 
2)mRNAワクチンの副反応は?
→妊婦さんと一般の方に差はありませんが、発熱した場合は早めに解熱剤を服用してください。アセトアミノフェンは服用しても問題ないため頭痛がある場合も内服可能です。
 
3)安全性は?
→妊娠の異常(流産、早産、その他)の頻度はmRNAワクチン接種をしなかった妊婦さんと同様であると報告されています。イスラエルや海外の有名医学誌、英国、CDCのデータでは流産率等は変わらない報告とされています。

4)妊婦の夫やパートナーのmRNAワクチン接種を推奨する理由は?
→妊婦さんが感染する場合の約8割は夫やパートナーからの感染と報告されています。
 
5)他の利点は?
→妊婦さんがmRNAワクチン接種を受けていれば、万が一感染しても重症化しないで無症状、あるいは軽症で済む可能性があります。その場合には、新型コロナウイルス感染症が治るのを待って予定日近くに出産できる可能性が高まります。
また、mRNAワクチン接種を受けた妊婦さんからは、胎盤を通じて赤ちゃんに新型コロナウイルスに対する抗体が移行するので、生まれたばかりの赤ちゃんを守ることができます。
 
以上、現時点での情報となります。
 
今もなお新型コロナウイルスの感染が広まっています。
ご自身が感染しないように、重症化しないように、周りの大切な人に感染させないためにもmRNAワクチン接種をご検討ください。
なお、2回の接種を受けても1~2週間以上経ないと抗体は十分ではなく、また変異ウイルスには効果が不十分な可能性もあるため、今後も三密を避け、マスク着用をお願いします。

2021-09-08 08:48:04

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妊婦の方が考慮すべき新型コロナウイルスワクチン接種の情報

最近、妊娠中の患者様より、新型コロナウイルスワクチン(メッセンジャーRNAワクチン)接種に関する意見を求められることがたびたびあります。一般の方の新型コロナウイルスワクチン接種のメリット、デメリットに関する情報に加えて、妊婦の方が考慮すべき新型コロナウイルスワクチン接種の情報をお伝えしたいと思います。
 
今回は厚生労働省、日本産婦人科学会、国立成育医療研究センター等の情報を私なりにまとめてみました。ワクチン接種にあたっての参考になれば幸いです。
 
妊婦の方への新型コロナウイルスワクチン(メッセンジャーRNAワクチン)接種に関して
①どうして接種したほうがいいのか
②ワクチンの安心できる情報は
③懸念されることとそれに関してわかっていること
④各国の方針は
⑤接種する時は
⑥妊婦のパートナー
という順で述べていきます。
 
 
①どうして接種したほうがいいのか
妊婦が新型コロナウイルスに罹患すると重症化率 、帝王切開率、早産率が高い。
 
②ワクチンの安心できる情報は
データは限られるが、安全性の証拠は増えつつある。
妊娠中にワクチン接種を(主に妊娠後期に)受けた方では、新型コロナウイルスに対する抗体が児に受け継がれる可能性あり、また母乳中にも抗体が確認されており、児を守るのに役立つ可能性がある。
 
③懸念されることとそれに関してわかっていること
1)新型コロナウイルス感染
このワクチンはウイルス等の毒性を弱めて作られた生ワクチンとは異なり、接種により新型コロナウイルスに感染することを心配する必要はない。また接種後に感染しやすくなる事実はない。
2)副反応
妊婦に接種を行った場合の副反応は非妊婦に比べて局所、全身反応ともに大きな差はなかった。
3)妊娠、生殖に対する影響
ワクチン接種に伴う流産等の妊娠特有の問題については自然発生率と大きな差がなかった。
コロナワクチン接種の生殖に関する研究はまだ完了していないが、現時点で胎児や胎盤に毒性があるとか、ワクチン接種で不妊になるといった報告はない。
4)今後の影響
中・長期的な副反応や胎児及び出生児への安全性は今後の情報収集が必要。
 
④各国の方針は
1)日本
妊婦を接種対象から除外しない。
感染者が多い地域では積極的な接種を考慮。
器官形成期(妊娠12週まで)は接種を避ける。(偶発的な胎児異常の発生との鑑別に混乱を招く恐れがあるため)
感染リスクが高い医療従事者、保健介護従事者、重症化リスクのある肥満、糖尿病などの基礎疾患のある方は積極的なワクチン接種を考慮。
 
2)米国
CDCは妊婦にも接種の機会が与えられるべきとしている。
 
3)英国
妊婦は年齢及び臨床的リスクグループに基づいて、妊娠していない女性と同じ時期にワクチン接種を行うべきと勧告。
 
4)EU
妊婦にワクチン接種をするか否かはベネフィットとリスクを考慮して、医療専門家と協議して行うべき。
 
5) WHO
 これまでの知見から妊婦への接種の利点を上回るリスクがあると考える特別な理由はない。
 
⑤接種する時は
接種前後に超音波検査等で胎児心拍を確認または接種前後1週間以内の妊婦健診が勧められる。接種後に腹痛、出血、胎動減少等の症状があれば、すぐに受診を指示する。
 
⑥妊婦のパートナー
家庭内感染を防ぐため、ワクチン接種を考慮する。
 
以上の情報は新型コロナウイルス、ワクチンの妊婦の方への情報です。一般の方の情報に加えて参考にしてください。ワクチン接種は最終的にはご自身の判断となりますが、かかりつけ医と相談してワクチン接種を検討していただければと思います。
最後に2回の接種を受けても1~2週間以上経ないと抗体は十分ではなく、また変異ウイルスには効果が不十分な可能性もあります。今後も三密を避け、マスク着用をお願いします。
 

2021-07-12 09:38:33

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2019-2020年シーズンのインフルエンザ

先日立川市医師会の事業の一環である休日診療を担当してきました。
その日に何人かインフルエンザ陽性の 患者さんがいました。
ネット上の情報ですでにインフルエンザが流行しているとのことでした
(こちらを参照してください(http://idsc.tokyo-eiken.go.jp/flu/)が、産婦人科という科目のせいか、インフルエンザの患者さんを診ることがほとんどなく実感がありませんでした。
通常であれば12月頃から流行が始まり 1月、2月にピークがくることが多く、ワクチンの効果が接種後約2週間後から約5ヶ月であることを踏まえ、11月中旬までにはワクチンを接種するのがいいと思っていました。
今年は流行の始まりが早いため、前倒しで接種した方がいいのかとも思われます。
ただ早く接種した場合 2月、3月あたりのことが心配になったりもします。
悩ましいですね。
いつワクチンを接種するかは考えるとして、予防として 手洗いの励行と疑わしい場合のマスクの使用は心掛けていきましょう。

2019-10-21 18:06:32

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国民年金保険に加入されている妊婦さんへ。ご存知ですか。

平成31年4月から始まった国民年金保険料の産前産後期間の免除制度をご存知ですか。
産前産後の4ヶ月間の国民年金保険料が免除されます。
最大で6万5640円が免除されます。
詳しくは日本年金機構のホームページをご覧ください。
ただし注意!
制度は自動で免除されるのではなく、住民登録をしている市町村の国民年金担当窓口に必要書類とともに申請が必要です。
 
また会社員の妊婦さんにも
産前産後休業、育児休業を取得した場合、健康保険と厚生年金保険の保険料が免除される制度が、2014年度から始まっています。
こちらも申請が必要です。事業主が年金事務所に申請する形式です。
 
少しでも負担を減らすため、忘れずに。

2019-06-12 15:34:00

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正しい内容を分かりやすい説明で

6月1日の朝日新聞に
「妊娠中の不安 つい検索漬け・・・」
という題名の記事が掲載されていました。
「初めての妊娠、出産は分からないことの連続。
薬は飲める?妊娠中に刺身って食べてもいいの?
親にも頼れず、医師に質問するのも一苦労。
スマホで検索すると、誰が書いたのかわからないような記事が上位に上がってきて、
信頼できる情報が手軽に得られない・・・」
という内容の記事でした。
ただこういうことは妊娠に限らず、医療に関する情報全ての問題です。
ここで二つの問題があります。
一つ目の問題はその情報が正しいかどうかです。
インターネットには情報の適否を判断する機能が備わっていません。
正しい情報かどうかを判断するには
その情報を誰が発信しているかが重要な要素になります。
厚生労働省等の省庁、学会のガイドライン、公的な専門機関、専門家、都道府県、市町村からの情報等は重要です。
二つ目の問題はその情報のわかりやすさです。
学会のガイドライン、公的な専門機関、専門家の情報は正確ではありますが、
専門用語が多く、分かりにくい場合があります。

当診療所は外来診療で正確な情報をわかりやすい言葉で伝えるよう常に努めています。
また当ホームページもトピックスを含め、その時々の話題を正しい内容で分かりやすく説明するよう努力しております。
今後とも参考にしていただければ幸いです。

2019-06-07 11:21:00

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緊急避妊はなるべく早く

緊急避妊は確実な避妊ができなかった性交渉から、72時間(3日)以内に服用することで、妊娠を回避する方法です。
スマートフォンやパソコンで検索し、「72時間以内に」という部分は皆さんも記憶に残っているでしょう。
ただ「なるべく早く」という言葉が入っていませんでしたか。
患者様への服薬説明書には「72時間以内に」の少し下に「なるべく早く」という記載があります。
これは重要です。
緊急避妊で72時間以内にノルレボを使った場合の妊娠阻止率は85%と言われていますが、性交渉後服用までの時間で妊娠阻止率に違いがあるようです。
24時間で95%、48時間で85%、72時間で58%というデータの記載がありました。

望まない妊娠をした場合、日本では人工妊娠中絶となってしまいます。
中絶は手術時の身体的なリスクがあるだけでなく、心理面でも良いとは思えません。
望まない妊娠は可能な限り、回避してください。
日本産科婦人科学会が推奨しているノルレボでも妊娠阻止率85%で、100%ではありません。
少しでも妊娠阻止率を上げるため、72時間以内に服用できればいいと考えず、
医療機関の対応可能な時間にできるだけ早く受診し、早く服用しましょう。

もうすぐ10連休がやってきます。
楽しみなことが多いとは思いますが、医療という面では休診になる医療機関も多く、
急に受診が必要な場合にどこに受診できるか混乱する可能性が高いと思われます。
早く服用した方がよい、何日も待てない緊急避妊もそれに当てはまると思います。

当院は10連休中も4月27日はいつも通りに、4月30日、5月2日は受付時間9時-13時で診療を行っています。
また10連休中、4/27、4/30、5/2以外でも緊急避妊の対応が可能な場合があります。

ご心配な方は、ご連絡ください。  

2019-04-25 11:11:00

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風疹抗体検査、予防接種を受けましょう(同時に麻疹予防も)

平成31年度から3年間をかけ、全体的に抗体価の低い方が多いと言われる昭和37年4月2日から54年4月1日までの生まれの男性を対象に、風疹の抗体検査と、抗体検査の結果抗体価が低かった方への予防接種を無料で実施することが決まりました。
(立川市民の方は詳しくはこちらへ)

厚生労働省のホームページをみると全国的に行われるようですので、立川市在住でない方もお住いの区市町村のホームページで確認してください。(詳しくはこちらへ)

以前からの19歳以上の妊娠予定または希望の女性およびその同居者、妊娠中の女性の同居者への検査、予防接種の助成も含め、多くの方々が予防接種を受ける機会が増えます。この機会を逃さず、抗体が低い場合はぜひ予防接種を受けましょう。
 
ただ対象者によっては抗体が低い場合に風疹単抗原ワクチンか麻疹風疹混合ワクチンのどちらかを接種するという選択がありますが、その場合はぜひ麻疹風疹混合ワクチンを接種してください。
 
今回の助成の目的は風疹抗体保有率を引き上げ、風疹感染による合併症や最大の問題である先天性風疹症候群やを減少させることです。
(当ホームページの「妊娠と風疹」も参考にしてください)
目的だけ考えると風疹単抗原ワクチンで良いと思われるかもしれませんが、
重症度の高い麻疹の予防も同時に行えることを考慮し、麻疹風疹混合混合ワクチンを接種してください。
 
少し前にも麻疹の発生が話題になりました。
麻疹は感染力が強く、抗体が低い人には短期間に感染が広がっていきます。また重症度も高く、感染により起こる免疫力の抑制で別の細菌やウイルス等による感染症が重症化する可能性、麻疹肺炎や麻疹脳炎を引き起こすこともあり、先進国であっても麻疹患者約1,000人に1人の割合で死亡する可能性があるとも言われています。空気感染もするので、手洗い、マスクのみで予防はできません。麻疹の予防にはワクチンの接種が有効です。
 
国立感染症研究所のホームページにも風疹、麻疹両疾患への対策としての麻疹風疹混合ワクチンの重要性が述べられています。
 
麻疹風疹混合ワクチンを接種して、風疹の予防と同時に麻疹の予防も行いましょう。
 
あと麻疹ですが、ワクチン接種状況の違いにより世界的に麻疹の発生数が急増しており、海外から麻疹が持ち込まれることも多いようです。もうすぐゴールデンウィーク、海外旅行に行かれる方も多いかと思います。麻疹を持ち込まないよう麻疹風疹混合ワクチンの接種を御考慮ください。ただこの場合は助成制度はありませんが。
 

2019-03-28 11:17:00

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